ふるさと納税やクラファンでサウナ業界に恩返し！サウナ業界に貢献できる5つのこと

・サウナをきっかけに健康的になった
・サウナをきっかけにストレスが解消された
・サウナをきっかけ毎日が楽しくなった

ストレス時代の現代、サウナに救われたという方は多いですよね。仕事はサウナに関係ないし、サウナに行くくらいしかできないけど、サウナ業界に恩返しがしたいと思っている方も多いのではないでしょうか？

そんな方におすすめしたいのか、「ふるさと納税」「クラウドファンディング」です。
今回は、サウナ業界に貢献したいという方に向けて、どんなふるさと納税やクラウドファンディングがあるのか紹介します。

最後には、お金をかけずサウナ業界に貢献できることも紹介しますので、ぜひ参考にしてください！

1.ふるさと納税

そもそも、ふるさと納税とは、

生まれた故郷や応援したい自治体に寄付ができる制度です。
手続きをすると、寄付金のうち2,000円を超える部分については所得税の還付、住民税の控除が受けられます。
あなた自身で寄付金の使い道を指定でき、地域の名産品などのお礼の品もいただける魅力的な仕組みです。
引用元：ふるさとチョイス

ふるさと納税の中には、サウナに関連したお礼品を用意する自治体があります。

ただし、寄付金の金額は、5,000円〜200,000円とかなり幅広いです。所得税の還付金・住民税の控除が受けられる金額は年収によっても異なるので、自分がどのくらいの寄付金を使えるのか調べておきましょう！

①サウナ施設のチケット

ふるさとチョイスで「サウナ」と検索すると1,702件のお礼品がヒットします。（※2023年11月下旬時点）
その中でも注目なのは、サウナ施設のチケットや宿泊券などのお礼品。

浅草にある個室サウナ「SAUNA RESET Pint」のサウナ体験チケットや、

サウナでも有名な錦糸町「黄金湯」、そして系列の「さくら湯」「大黒湯」のお風呂とサウナが3回入り放題のチケットも。

15,000円なら普通に入った方が安く感じるかもしれませんが、ふるさと納税は、寄付金のうち2,000円を超える部分については所得税の還付、住民税の控除が受けられるため、実質2,000円でサウナに入れるという仕組みです。

普通に2,000円使って施設に行くよりも、「ありがとう」の気持ちが届きやすいことがメリットかもしれません。

他にも、
サウナの聖地、佐賀県「らかんの湯」の宿泊チケットもありました！

他には、長野県「The SAUNA」のデジタルクーポンも。

何度も言いますが、寄付金のうち2,000円を超える部分については所得税の還付、住民税の控除が受けられる（※）ため、お得な気持ちでサウナを利用できます。なおかつサウナ業界、その施設の自治体に「ありがとう」を伝えられるので、一石二鳥です。

※還付・控除が受けられる寄付金には限度額があるので、それを超えた寄付は自己負担となります！高額な寄付の場合は特に注意が必要です。

②サウナグッズ

サウナ施設だけでなく、サウナグッズもお礼品として多数取り扱われています。
たとえば、今治タオルで有名な愛媛県・今治市では、お礼品にサウナハットを取り扱っています。

サウナハットの相場は4,000円〜6,000円くらいなので、2,000円で質のいいサウナハットが手に入ると思うと安く感じられますよね。

③サウナ備品

サウナグッズのほかには、サウナストーブ、ヴィヒタなども返礼品として取り扱われています。
こうして調べてみるとサウナにまつわる返礼品は多種多様なので、気になる方はぜひご自身でも調べてみてください！

2.クラウドファンディング

そもそも、クラウドファンディングとは、

群衆（crowd）と資金調達（funding）を組み合わせた造語で、インターネットを通して自分の活動や夢を発信することで、想いに共感した人や活動を応援したいと思ってくれる人から資金を募るしくみです。途上国支援や商品開発、自伝本の制作など幅広いプロジェクトが実施されています。

引用元：READY FOR

簡単にいうと、自分が立ち上げたいプロジェクトに賛同してくれた方々に寄付金を募るというもの。

サウナ業界でも、新施設オープン、リノベーションの資金をクラウドファンディングから募り、支援してくれた方々にプレオープンに招待するなどのリターンを用意していることが多く見かけられます。

例えば、